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わが国のログハウス（丸太組構法）は、古くて新しい構法であるが、ログハウスが建築基準法に基づく通常の建築構法として認められたのは、昭和61年3月の建築基準法に基づく「丸太組構法技術基準」が制定されてからである。
その後、平成12年の建築基準法の改正に伴い、平成14年5月には新たな「丸太組構法技術基準」が制定され、二階建て、三階建てログハウスの建築が可能となった。　また、平成15年のシックハウス対策等により、自然素材の木材を使用するログハウス住宅への関心が高まり、さらには、｢防耐火構造（外壁）ログハウス｣の開発により、多くの会員が防耐火ログの国土交通大臣認定を取得し、「防火規制区域」でも建築が可能となった。　このような背景受け、当協会調査による平成15年度の会員のログハウス着工棟数は、下表のとおり、3,000戸の大台を超えることになった。　当協会が合併設立されたのは、平成13年10月であり、13年以前のデーターは持ち合わせていないので、着工棟数の分析は下表の4カ年間に限る。それによると、全体の棟数は、14年度を100とした場合、15年度が109、16年度は99、17年度は、90と15年度をピークに減少している。「住宅」は、15年度115、16年度118、17年度は108となっており、住宅としてのログハウスの関心が高まっていることが伺える。　宿泊施設、商業施設は著しい減少を示しており、これは、景気動向等により、スキー場等のリゾート施設の建設がほとんど行われていない結果と考えられる。　しかしながら、別荘は、16年度に著しく減少していたが、17年度には、過去最高の着工となっている。　この理由は定かではないが、「団塊世代」の人達が定年退職期を控え、退職後の「ライフプラン」で山村にセカンドハウスを持つなどの原因が考えられる。 また、ログ材の原産国をみると、フィンランドが約44%を示しており、国産材は僅か14%と少ない状況にある。今後、国産材利用の拡大が望まれるところである。　この表には掲げていないが、ログ材の形状別を4カ年間の数値でみると、ハンドカットが3.3%、マシンカットが96.7%となっている。　最後に、ジャパンホームショー等の際の「ログハウスに関するアンケート調査」によると、約95%の人がログハウス住宅に住んでみたいと回答している。さらに、快適に生活できるログハウスの技術開発等に努め、ログハウスの需要を拡大していく必要がある。

最近のログハウスの着工棟数　（会員アンケート調査による）

ログ材の原産国内訳（平成１４～17年度）
　　■フィンランド41%　■カナダ17%　■バルト3国　28%　■日本12%　■その他2%

ログ材の原産国内訳（平成21年度）
　　■フィンランド43.8%　■カナダ14%　■バルト3国　22.8%　■日本15.2%　■その他4.2%